住宅ローンのボーナス払いについて！利点や欠点も解説

念願のマイホーム購入に向けて住宅ローンを検討する中で、月々の負担を減らせる「ボーナス払い」を併用すべきかお悩みではありませんか。
毎月の返済額を抑えられる大きな魅力がある一方で、景気変動などによって将来的に支給額が減少した際、ローンの支払いが滞ってしまうリスクに不安を感じる方は少なくありません。
本記事では、ボーナス払いの仕組みや通常返済との違いをはじめ、具体的なメリットとデメリット、そして失敗しないためのポイントについて解説します。
これからご自身に合った無理のない資金計画を立て、安心できるマイホーム購入を実現したい方は、ぜひご参考になさってくださいね。

ボーナス払いの仕組みは？

住宅ローンの返済方法には主に毎月返済とボーナス払いがあり、まずは仕組みを正しくおさえる必要があります。
ここでは、ボーナス払いの基本的な仕組みや、通常返済との違いについて解説していきます。

ボーナス払いの基本設定

住宅ローンのボーナス払いは、毎月の返済にくわえ、夏冬など年2回の指定月に上乗せして支払い、月々の負担を調整する方法です。
たとえば6月と12月に設定できますが、対象月は金融機関で異なるため、賞与支給日と引き落とし日を確認しましょう。
また、借り入れ額のうち毎月返す部分とボーナス時に返す部分の割合は、原則として住宅ローンの契約時に決める仕組みです。
希望する割合や返済月は事前審査の段階から伝えておくと、収支に合った返済プランを比較しやすくなります。
契約後の変更には手続きや手数料が必要になる場合もあるため、支給時期に余裕を持たせた設定が大切でしょう。

通常返済との利息比較

元利均等返済では、毎月返済分は年12回、ボーナス返済分は年2回として、それぞれの返済額を計算する仕組みです。
そのため、毎月の返済額が下がっても、半年ごとの返済額を合わせ、年間の支払総額を確かめる必要があります。
一方、元金均等返済は元金を一定額ずつ返し、残高に応じた利息を加えるため、返済が進むほど支払いが軽くなる方法です。
どちらもボーナス返済分の元金は半年ごとに減るので、毎月返済のみより元金の減少が緩やかになる傾向があります。
借り入れ額と金利、返済期間が同じなら利息負担がやや増えるため、返済シミュレーションで比較しましょう。

ボーナス払い比率の上限

ボーナス返済に振り分ける借り入れ額は、一般に50％が上限ですが、金融機関によっては40％など条件が異なります。
たとえば借り入れ額3,000万円で月々13万2,000円なら、50％をボーナス払いにすると月額は約6万6,000円です。
ただし、ボーナス月は約39万8,000円が上乗せされ、毎月返済分と合わせて約46万4,000円になります。
このように毎月の負担を抑えた分だけ半年ごとの支払いが増えるため、月々の金額だけで家計への影響を判断できません。
上限まで利用する必要はなく、手取り賞与や今後の支出を踏まえて返済割合を決めると、家計を安定させやすいでしょう。

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ボーナス払いを利用するメリットとデメリット

前章ではボーナス払いの仕組みについて述べましたが、実際に利用する際の利点や、注意点について見ていきましょう。
それでは、ボーナス払いの具体的なメリットと、デメリットについて解説します。

月々返済が減るメリット

ボーナス払いの大きなメリットは、ローンの一部を年2回の返済に振り分けることで、毎月の支払いを少なくできる点です。
たとえば子どもの進学や習い事で教育費が増える時期も、月々の固定費が抑えられていれば生活費を調整しやすいでしょう。
また、自動車ローンなどの支払いがある家庭では、毎月使えるお金に余裕を持たせ、貯蓄や修繕費にも備えられます。
ただし、返済する時期を分ける方法であり、年間の返済額や利息負担が必ず小さくなるわけではありません。
賞与を使い切る前にボーナス返済分を確保し、普段の給与で生活費を賄えるようにすることが重要です。

注意すべきデメリット

ボーナス払いで注意したいのは、勤務先の業績や評価によって賞与が減額されたり、支給されなかったりする可能性です。
また、転職直後や育児休業、病気による休職など、働き方が変わると想定より手取りが減る場合もあるでしょう。
しかし、賞与が減っても住宅ローンの返済額は自動的に下がらず、不足分は給与や貯蓄から補う必要があります。
住宅ローンは数十年にわたって続くため、契約時の収入だけでなく、家族構成や働き方の変化も考えておきたいところです。
くわえて、ボーナス返済分は元金の減り方が緩やかになり、総利息額が増える場合もある点を理解して利用しましょう。

家計圧迫リスクを検証

家計への影響を考え、借り入れ額4,000万円、金利年1.5％、返済期間35年の元利均等返済を想定しましょう。
ボーナス払いなしでは毎月約12万2,000円ですが、20％を振り分けると毎月約9万8,000円です。
一方、20％ならボーナス月に約14万7,000円が加わり、毎月返済分と合わせて約24万5,000円になります。
40％にすると毎月約7万3,000円まで減る反面、ボーナス月は合計約36万7,000円となり、まとまった支出が必要です。
賞与には税金や家電購入などの用途もあるため、返済後に残る手取り額を計算し、生活費への影響を確かめましょう。

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ボーナス払いで失敗しないための3つのポイント

ここまでメリットとデメリットを解説しましたが、将来の返済で困らないための対策も、しっかりとおさえておきましょう。
最後に、ボーナス払いで失敗しないための重要な3つのポイントについて、解説していきます。

ボーナスを過信しない

住宅ローンは長期間返すものなので、今の賞与が将来も続くと考えず、少なめの金額を基準にすることが大切です。
勤務先の業績や景気で支給額が変わるため、多く支給された年の金額を基準にすると無理が生じかねません。
そこで、賞与が半分になった場合と支給されなかった場合を試算し、毎月の給与や貯蓄で不足分を補えるか確認しましょう。
また、転職や育児、介護などで働き方が変わる場合には、返済額と生活費のバランスを改めて見直す必要があります。
教育費や将来の修繕費も見込んだうえで、生活に必要なお金を残せる範囲にボーナス返済額を設定すると安心でしょう。

防衛資金と貯金の確保

賞与の減額に備えるには、生活を守る生活防衛資金と、ボーナス返済に使う貯金を分けて確保することが大切です。
生活防衛資金は生活費の3〜6か月分が目安で、収入や家族構成によっては1年分の備えも検討すると良いでしょう。
また、必要なときにすぐ引き出せる普通預金などに保管すれば、病気や失業時の生活費や返済に充てやすくなります。
ボーナス返済用の資金は別口座に積み立て、毎月の余剰金や想定より多かった賞与を少しずつ移す方法がおすすめです。
こうして目的別に管理しておけば、急な収入減が生じても生活費を確保しながら、住宅ローンを返しやすくなるでしょう。

繰り上げ返済の活用法

繰り上げ返済は、ローンの元金の一部を前倒しで返す方法で、余裕資金を使えば将来支払う利息を減らせます。
方法は、毎月の返済額を維持して完済を早める期間短縮型と、返済期間を変えずに支払いを減らす返済額軽減型の2つです。
とくにボーナス月の負担を抑えたいときは、ボーナス返済分の元金を優先して減らせるか金融機関に確認しましょう。
ただし、繰り上げ返済に貯金を使いすぎると急な出費に対応しにくいため、生活防衛資金は残しておきたいところです。
退職後も返済が続く予定なら、現役のうちにボーナス返済分を段階的に減らし、年金収入などでも払える形を目指しましょう。

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まとめ

住宅ローンのボーナス払いは、毎月の返済額にくわえて年2回の特定月に上乗せして支払う仕組みであり、毎月返済のみの場合よりも総返済額がやや多くなります。
毎月の支払いを抑えて家計にゆとりを持たせられる利点がある一方で、勤務先の業績悪化などで賞与が減額され、返済が困難になるリスクには注意が必要です。
返済で失敗しないためには現在の賞与額を過信せず、万が一に備えた貯金を確保したうえで、家計に余裕が生まれた際に繰り上げ返済を活用すると良いでしょう。